今回も皆さまの体験談のご紹介をしていきます!
誰もが経験をする可能性のあることなので、要チェックです!
目次
パワハラ上司に目をつけられた
私はパワハラを受けていました。会社の直属の上司の課長が若い女性にはいい顔をして、私のような新卒で入った男性には、きつく当たるという方でした。しかも、パワハラは陰湿であり、他の偉い方がいない時や、時には誰もいない所に連れていかれ、理不尽な説教をされるという始末でした。ある日私が任されている仕事をこなすと、誰がそんなことを言ったと言われ、そのパワハラ課長の上の部長からですと答えると、お前がやる必要はないと怒鳴られました。私はとりあえず謝ることしかできず、その後部長に直談判しに、こういうことがありましたと言いました。すると、その課長は何いちいちチクっているんだ、余計なことは言うなとまた怒られました。私は我慢の限界にたってしていましたので、法的にパワハラで訴えることにしました。その課長にはあなたのことをパワハラで訴えますと言いました。すると、私はパワハラをしていないとその課長は言い張りました。しかし、私の怒りは収まらず、法律事務所に向かいました。しかし、法律事務所では、実際の証拠がないと難しいと言われ、門前払いをくらいました。時刻や実際言われたパワハラ発言のメモや録音など、そのようなものがないと、法律的に勝つことは難しいと言われました。そして、法的に訴えると言うことは部長にも伝えていましたので、逆に私が問題のある人というレッテルを貼られ、私は違う場所に飛ばされて、出世もないような問題がある人が集まる部署に飛ばされてしまいました。私はこんな会社に付き合ってられないと思い、速攻退職届けを出し、会社を辞めました。所謂、私は完全にパワハラに対抗しましたが、完全に敗北した人です。もしもパワハラで悩んでいる方がいらっしゃいましたら、実際のパワハラのメモや録音をとっていた方が良いでしょう。実際の証拠がなければ、実際にパワハラにあっていたとしても、法律事務所に門前払いをくらいます。とりあえずメモでもなんでも良いので、時刻と実際に言われたことでもメモしたり、実際の録音などがあれば、証拠が揃いますので、法的にも勝てる可能性があります。私のように何も持たずにパワハラを訴えようとしても、何もできずにただ問題がある人とレッテルを貼られ、弾かれてしまう恐れがありますので、実際の証拠を残すということがとても大切なこととなったいます。今では新しい職場で上手くやれていますが、今でもパワハラの記憶が蘇ります。
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日本では年間、約218万人もの人が法的トラブルに直面しています。※1
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※1 2008年度市民の法的ニーズ調査報告書(日本弁護士連合会)より
※2 ※1及び総務省統計局人口推計(平成27年6月1日現在(概算値))当社試算
※3 ※1及び平成24年交通事故発生状況(警察庁交通局)基に当社算出
募集文書番号: PV2019営推00205